「省エネ住宅って何がそんなに良いの？」
「省エネ住宅にはデメリットはないの？」
新築住宅を購入するにあたって、省エネ住宅を検討している方もいることでしょう。
しかし、省エネ住宅に対して「環境に良さそう」「電気代がかからなそう」といった、漠然としたイメージを持っている方はいるでしょうが、具体的に理解している方は少ないはず。
省エネ住宅には上記以外の様々なメリットがある一方で、デメリットも存在します。そのため、イメージだけで建ててしまうとのちに後悔する結果となることもあるでしょう。
そこで今回は、省エネ住宅のメリット・デメリットを解説します。省エネ住宅の補助金制度についても合わせて解説するため、参考にしてください。
省エネ住宅とは
省エネ住宅とは、家庭で使うエネルギー消費量を抑えた住宅のことです。
家庭内で消費するエネルギーのうち、約30％を冷暖房が占めていると言われています。省エネ住宅は、従来の住宅よりも断熱性や気密性を高くし、冷暖房の効率を向上させることで、エネルギー消費量を抑えて電力量を減らすことが可能です。
そのため、ただエネルギー消費を抑えるだけではなく、夏は涼しくて冬は暖かい快適な室内環境が実現できます。
上記のことから省エネ住宅とは、地球にも人にも優しい住宅です。
省エネ住宅のメリット
ここからは、省エネ住宅のメリットとして下記4つを解説します。
- 夏も冬も快適な住み心地
- 光熱費が抑えられる
- 環境に優しい
- 減税制度がある
上記を参考に、省エネ住宅の建設を検討してください。
夏も冬も快適な住み心地
省エネ住宅では、夏も冬も快適な住み心地が実現できます。
省エネ住宅は断熱性が高いため、外気温の影響を受けにくく、常に室内の温度を一定に保つことが可能です。
そのため、部屋の中での温度差が低減され、お風呂場やトイレといった冬場に冷えがちな場所も暖かくなり、急激な温度差によって生じる『ヒートショック』のリスクも軽減できます。
上記のことから、省エネ住宅は夏も冬も快適で健康的な住宅といえるでしょう。
光熱費が抑えられる
省エネ住宅は、光熱費が抑えられます。
なぜなら外気の影響を受けにくく、家中の温度がほぼ一定に保たれるため、冷暖房の使用率を抑えられるからです。さらに、太陽光発電のような自然エネルギーを用いた自家発電を導入している省エネ住宅は、さらに光熱費が抑えられるでしょう。
自家発電した電気を使用することで、場合によっては1年間のエネルギー収支を実質ゼロにできます。そのため、省エネ住宅は経済面での負担を軽減する家計にも優しい住宅といえるでしょう。
環境に優しい
省エネ住宅は、環境にも優しい住宅といえます。
消費電力量を減らすということは、化石燃料の使用量や二酸化炭素排出量を抑制できるということです。また、地球にやさしい自然エネルギーによる自家発電を行えば、消費エネルギーの100%をまかなうこともできます。
上記によって、地球温暖化の原因ともいわれる温室効果ガスの排出量を軽減できるため、環境に優しい住宅といえるでしょう。
減税制度がある
省エネ住宅では、税制面での優遇措置が受けられます。
例えば、新築住宅をローンで購入した場合に所得税の控除を受けることが可能です。一般的な住宅の場合、適用される借入限度額が3,000万円であるのに対し、基準を満たした省エネ住宅は最大5000万円となり控除額は年間で35万円となります。
上記の他にも減税制度があるため、省エネ住宅を検討している方は、事前に住宅会社へ相談してみるといいでしょう。
省エネ住宅のデメリット
省エネ住宅のメリットを押さえたところで、ここからは省エネ住宅のデメリットとして下記を紹介します。
- 初期費用が高い
- 適切な業者を探さなければならない
メリットがあればデメリットもあるため、上記も参考にしてください。
初期費用が高い
省エネ住宅を建てるには、一般的な住宅と比べて初期費用がかかってしまいます。
省エネ住宅の基準を満たすには、高機能な設備や素材が必要となるため、どうしても施工費用が高くなってしまうからです。しかし、省エネ住宅の場合は光熱費の節約効果があったり、補助金・減税といった制度もあるため、必ずしも「省エネ住宅は高コスト」というわけではありません。
省エネ住宅を検討する際は、短期的ではなく長期的に考えたほうがいいでしょう。
適切な業者を探さなければならない
省エネ住宅には様々な基準が設けられているため、依頼する業者は吟味する必要があります。
省エネ住宅の評価基準は全国一律ではなく、居住地域によって気候条件が大きく異なるため、それぞれに基準が定められています。そのため、省エネ住宅を建てるには、省エネ基準に詳しいハウスメーカーや工務店を選ぶことが大切です。
すでに省エネ住宅の施工実績がある住宅会社であれば、ノウハウも蓄積していることが考えられるため安心でしょう。
省エネ住宅の補助金・給付金
省エネ住宅には、下記のような補助金・給付金制度が設けられています。
- ZEH支援事業
- こどもみらい住宅支援事業
- 長期優良住宅化リフォーム推進事業
それぞれ補助を受けられる条件が異なるため、省エネ住宅を検討している方は事前に確認しておきましょう。
ZEH支援事業
ZEH支援事業は、ZEH基準を満たした新築住宅を建築・購入する個人、もしくは新築住宅の販売者となる法人が対象となります。
補助額は下記のとおりです。
- ZEH：1戸あたり55万円
- ZEH＋・次世代ZEH＋：1戸当たり100万円
- LCCM住宅：1戸当たり140万円
また条件によっては、上記の補助額から加算されることもあります。応募は公募期間を定め、先着順で受け付けており、原則として交付決定通知後に着工する必要があるため注意してください。
ZEH支援事業への申請方法や公募期間について知りたい方は、下記のリンクから確認できます。
こどもみらい住宅支援事業
こどもみらい住宅支援事業は、若い家族向けの住宅支援事業となっており、18歳未満の子どもが1名以上もしくは夫婦のどちらかが39歳以下の場合申請の対象となります。
補助額は下記のとおりです。
- ZEH住宅：最大100万円
- 長期優良住宅：最大80万円
また、既存住宅をリフォームする場合にも、最大60万円が補助されます。こどもみらい住宅事業者の業者登録後に着手する建築工事またはリフォーム工事が対象となるため、注意しましょう。
こどもみらい住宅事業の詳しい概要について知りたい方は、下記のリンクから確認してください。
長期優良住宅化リフォーム推進事業
長期優良住宅化リフォーム推進事業とは、住宅の性能向上を目的としたリフォームを支援する事業です。
補助を受けるには、下記3つの条件が必要となります。
- 現況調査の実施
- リフォーム後の住宅が一定の性能基準を満たすこと
- リフォーム履歴と維持保全計画の作成
また、補助の対象となる工事はリフォーム全体ではなく、劣化対策・耐震性・省エネ対策など特定の性能項目を一定の基準まで向上させる工事が対象となります。
住宅性能の基準には、長期優良住宅認定を取得するための基準である『認定基準』と、認定基準には満たないが一定の性能確保が見込める水準である『評価基準』が定められています。
補助額は下記のとおりです。
- 認定基準：最大250万円
- 評価基準：最大150万円
上記のように、住宅の性能をどれだけ向上させるかによって補助額は異なるため、リフォームの内容はよく吟味しましょう。
長期優良住宅化リフォーム推進事業について詳しく知りたい方は、下記のリンクから確認してください。
省エネ住宅を実現するなら『クオリティホーム』がおすすめ
| 項目 | 詳細 |
|---|---|
| 会社名 | 株式会社クオリティホーム |
| 住所 | 鹿児島県霧島市隼人町真孝25番地 |
| 電話番号 | 0995-42-5867 |
| 公式サイト | https://qualityhome.co.jp/ |
省エネ住宅を実現するなら『クオリティホーム』がおすすめです。クオリティホームは、建築家と二人三脚で理想の住宅をカタチにしていく住宅会社となります。
「後悔しない家づくり」を目指し、お金や土地のこと・本当の家の価値など、ユーザーにとってベストな選択肢がどれなのか、プロの視点で的確にサポートしてくれるでしょう。地元工務店だからこそ、地域や風土に配慮したベストな住宅を実現してくれます。
また、国の基準や長期優良住宅の基準をはるかに上回る断熱性を標準仕様としているため、どの住宅も夏は涼しくて冬は暖かい快適な室内環境が実現可能です。
低エネルギーの高性能住宅で社会貢献も追求しながら、ユーザーにとってより豊かで充実した毎日が送れる暮らしを叶えてくれます。クオリティホームでなら、ユーザーに適した省エネ住宅が実現できるでしょう。
まとめ
今回は、省エネ住宅のメリット・デメリットを解説しました。省エネ住宅とは、家庭で使うエネルギー消費量を抑えた住宅のことです。
従来の住宅よりも断熱性や気密性を高くし、冷暖房の効率を向上させることで、消費電力を抑えつつ快適な室内環境が実現できます。
しかし、省エネ住宅には下記のようなデメリットも存在しているため、事前に把握しておきましょう。
- 初期費用が高い
- 適切な業者を探さなければならない
省エネ住宅にはメリットだけでなくデメリットもあるため、省エネ住宅を検討している方は総合的に判断してください。
