「省エネ住宅とは？」
「省エネ住宅には何がある？」
環境に優しいだけでなく、家計や健康にもやさしい『省エネ住宅』。
省エネ住宅に憧れてはいるものの、どのような性能や基準があるのか具体的には知らない方も多いことでしょう。
省エネ住宅は一般住宅と比べると、コストが割高になってしまうため、よく知りもせずに建築してしまうと損をしてしまうこともあります。
しかし、省エネ住宅にしかない恩恵を受けられるのも事実です。
そこで今回は、省エネ住宅の基準から種類について解説します。省エネ住宅の補助金・給付金についても合わせて解説するため、省エネ住宅を検討する際の参考にしてください。
省エネ住宅とは
省エネ住宅とは、家庭で使うエネルギー消費量を抑えるための設備や、建築資材を導入した住宅のことです。
家庭のエネルギー消費において、約30％を冷暖房が占めていると言われています。
省エネ住宅では、従来の住宅と比べて断熱性や気密性を高くすることで、暖冷房のエネルギー消費量を抑えることが可能です。
加えて、冬は室内の暖気が逃げにくくなり、夏は窓から入ってくる太陽熱を遮るため、一年を通して快適に過ごせるでしょう。
上記のように省エネ住宅とは、冷暖房に使用されるエネルギー量を抑えることで消費電力を減らすとともに、その家で暮らす家族も快適に過ごせる、地球にも人にも優しい住宅です。
省エネ住宅を実現する3つの性能
ここからは、省エネ住宅を実現する下記3つの性能を解説します。
- 断熱
- 気密
- 日射遮蔽
上記の性能が揃うことで、家庭で使用するエネルギー量を効率的に削減可能です。
断熱
断熱とは、建物内外の熱の出入りを少なくすることです。
室内の熱は、外気に影響されたり室内から外へ逃げてしまうため、一定の温度を維持するのは難しいです。
一方、断熱性能の高い住宅では、冬は暖房で温められた空気を逃さず、室外の冷気から室内を守り、夏は室外の熱が室内に入りにくくなり快適な室温を保ちます。
そのため、夏は涼しくて冬は暖かい快適な室内環境が実現可能です。
住宅の断熱性能は、室内の熱がどのくらい室外に逃げるのか、外皮全体で平均化した数値である『UA値（外皮平均熱貫流率）』で表します。
上記の数値が低いほど、省エネ性能が優れているということになります。
気密
室内外の熱の移動を防ぐには、気密性の高さも重要です。
住宅に隙間があると、その隙間を通じて空気が出入りすることで熱が室内外へ移動します。
そこで、部材同士の隙間を少なくし、住宅の気密性を高めることで空気の出入りを抑えることが可能です。
部材の隙間がどのくらいあるのか数値化したものを『C値』といいます。
上記の数値が低いほど、気密性の高い住宅です。ただし、気密性能だけを強化すると室内の空気環境が悪化するため、必要な換気量の確保も重要となります。
日射遮蔽
日射遮蔽とは、冷房期に室内へ入ってくる日射量を抑える性能のことです。
夏に室内の温度が上がる最も大きな要因が、外部からの日射熱となっています。
そこで、窓の上に庇をつけたり、屋根に遮熱塗料を塗ったりすることで、日射による室温の上昇を防ぐことが可能です。
日射遮蔽性能が高い住宅では、日射による室内温度の上昇を抑えられるため、冷房のエネルギー消費量を削減できます。
住宅の日射遮蔽性能は『ηAC値（冷暖房期の平均日射熱取得率）』で表します。上記の数値が低いほど、省エネ性能が優れているということです。
省エネ住宅の基準
省エネ住宅には、下記2つの基準が設けられています。
- 外皮性能
- 一次エネルギー消費量
上記の基準をもとに、省エネ住宅の性能を評価されます。
外皮性能
冷暖房設備のエネルギー消費量を左右するのが、住宅の外皮性能です。
外壁や窓などを通してどのくらい熱を損失しにくいかを、断熱性能を示す『UA値』と日射遮蔽性能を示す『ηAC値』で評価します。
いずれも、値が低いほど省エネルギー性能が高いです。
日本は南北に長く地域によって気象条件が異なるため、全国を8つの地域に区分して省エネ基準を設けています。
基準値の一覧は下記の通りです。
| 地域区分 | 1 | 2 | 3 | 4 | 5 | 6 | 7 | 8 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 基準UA値 | 0.46 | 0.46 | 0.56 | 0.75 | 0.87 | 0.87 | 0.87 | ー |
| 基準ηAC値 | ー | ー | ー | ー | 3.0 | 2.8 | 2.7 | 2.7 |
例えば、東京23区や大阪市は6地域に分類されるため、建築物省エネ法ではUA値が0.87、ηAC値が2.8となります。
そのため、省エネ住宅を建てる際は自分たちの地域が、どこの地域に区分されているか確認しておきましょう。
一次エネルギー消費量
一次エネルギー消費量は、主に冷暖房・換気・照明・給湯の4つが対象となり、エネルギー量の削減率によって評価されます。
もし、太陽光発電などの自家発電設備が導入されていれば、エネルギー消費量から差し引くことが可能です。
建物の『設計一次エネルギー消費量』が、地域や建物条件などにより定められている『基準一次エネルギー消費量』以下であれば、省エネ基準に適合していることになります。
また、ZEH基準では設計一次エネルギー消費量が、基準一次エネルギー消費量から20％以上、下回らなければなりません。
省エネ住宅の種類
省エネ住宅にはいくつか種類があり、ここでは下記4つを紹介します。
- ZEH住宅
- LCCM住宅
- 長期優良住宅
- スマートハウス
どれも地球環境に配慮し、CO₂の排出削減を目的とした住宅ですが、重視する部分や認定されるための条件が異なっています。
ZEH住宅
ZEHとは「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」の略称です。
家庭で消費するエネルギー以上のエネルギーを太陽光発電システムで創ったり、気密性・断熱性に優れる建材を使用することで、年間のエネルギー収支をゼロ以下にする住宅となっています。
通常のZEHに加えて、家を建てる地域や建築条件によって『Nearly ZEH』や『ZEH+』などの種類もあります。
2050年脱炭素社会の実現を目指すため政府によって発足された、省エネ住宅の新しい評価基準です。
LCCM住宅
LCCMは「ライフ・サイクル・カーボン・マイナス」の略称です。
住宅を使うときの省エネ化はもちろんのこと、住宅の建設や解体まで含めてCO2排出を削減した住宅のことを指します。
LCCM住宅はZEH住宅と同様、年間のエネルギー収支をゼロにする住宅ですが、条件はZEHと比べてさらに厳しい基準となっています。
LCCM住宅は、省エネ・創エネだけでなく、長寿命住宅でもあります。
長期優良住宅
長期優良住宅は「長期優良住宅の普及の促進に関する法律」に基づいて、2009年6月に制定された制度です。
従来はスクラップ＆ビルド型の「家は古くなったら壊して新しく建てなおす」という概念でしたが、長期優良住宅はストック型と呼ばれ、長期に渡り住み続けられる家造りを目的としています。
古い家を取り壊す際に生じる廃棄物の量を削減できるため、地球環境に大きく貢献する点がメリットです。
また、長期優良住宅は長く住むことを前提に造られているため、資産価値が落ちにくく、売却する際も一般住宅に比べて高値が付きやすいでしょう。
スマートハウス
スマートハウスとはIT技術を使って電化製品を制御し、エネルギー消費を最適化する住宅のことです。
『HEMS』というシステムを使って、創エネ・蓄エネ・省エネを上手にコントロールし、家庭内の全エネルギーを管理します。
太陽光発電などによる電気を蓄電池や電気自動車に蓄え、HEMSでコントロールすることで住宅の省エネを目指すのが、スマートハウスの全体的な仕組みです。
ZEH住宅が「年間のエネルギー収支をゼロにする住宅」であるのに対し、スマートハウスは「自家発電で得た電力を、家庭内で賢く効率的に使う」のを、目的としてる住宅となっています。
省エネ住宅の補助金・給付金
省エネ住宅には、下記のような補助金・給付金制度が設けられています。
- ZEH支援事業
- こどもみらい住宅支援事業
- 長期優良住宅化リフォーム推進事業
それぞれ補助を受けられる条件が異なるため、省エネ住宅を検討している方は事前に確認しておきましょう。
ZEH支援事業
ZEH支援事業は、ZEH基準を満たした新築住宅を建築・購入する個人、もしくは新築住宅の販売者となる法人が対象となります。
補助額は下記のとおりです。
ZEH：1戸あたり55万円 ZEH＋・次世代ZEH＋：1戸当たり100万円 LCCM住宅：1戸当たり140万円
また条件によっては、上記の補助額から加算されることもあります。
応募は公募期間を定め、先着順で受け付けており、原則として交付決定通知後に着工する必要があるため注意してください。
ZEH支援事業への申請方法や公募期間について知りたい方は、下記のリンクから確認できます。
こどもみらい住宅支援事業
こどもみらい住宅支援事業は、若い家族向けの住宅支援事業となっており、18歳未満の子どもが1名以上もしくは夫婦のどちらかが39歳以下の場合申請の対象となります。
補助額は下記のとおりです。
ZEH住宅：最大100万円 長期優良住宅：最大80万円
また、既存住宅をリフォームする場合にも、最大60万円が補助されます。
こどもみらい住宅事業者の業者登録後に着手する建築工事またはリフォーム工事が対象となるため、注意しましょう。
こどもみらい住宅事業の詳しい概要について知りたい方は、下記のリンクから確認してください。
長期優良住宅化リフォーム推進事業
長期優良住宅化リフォーム推進事業とは、住宅の性能向上を目的としたリフォームを支援する事業です。
補助を受けるには、下記3つの条件が必要となります。
- 現況調査の実施
- リフォーム後の住宅が一定の性能基準を満たすこと
- リフォーム履歴と維持保全計画の作成
また、補助の対象となる工事はリフォーム全体ではなく、劣化対策・耐震性・省エネ対策など特定の性能項目を一定の基準まで向上させる工事が対象となります。
住宅性能の基準には、長期優良住宅認定を取得するための基準である『認定基準』と、認定基準には満たないが一定の性能確保が見込める水準である『評価基準』が定められています。
補助額は下記のとおりです。
- 認定基準：最大250万円
- 評価基準：最大150万円
上記のように、住宅の性能をどれだけ向上させるかによって補助額は異なるため、リフォームの内容はよく吟味しましょう。
省エネ住宅を実現するなら『クオリティホーム』がおすすめ
| 項目 | 詳細 |
|---|---|
| 会社名 | 株式会社クオリティホーム |
| 住所 | 鹿児島県霧島市隼人町真孝25番地 |
| 電話番号 | 0995-42-5867 |
| 公式サイト | https://qualityhome.co.jp/ |
ここまで省エネ住宅に関して解説してきました。中には省エネ住宅を叶えてくれるおすすめ住宅会社を知りたいと考えている方もいるでしょう。そんな方におすすめなのが鹿児島県霧島市にある株式会社クオリティホームです。
クオリティホームは、建築家と二人三脚で理想の住宅をカタチにしていく住宅会社です。
「後悔しない家づくり」を目指し、お金や土地のこと・本当の家の価値など、ユーザーにとってベストな選択肢がどれなのか、プロの視点で的確にサポートしてくれます。
地元工務店だからこそ、地域や風土に配慮したベストな住宅を実現してくれるでしょう。
また、国の基準や長期優良住宅の基準をはるかに上回る断熱性を標準仕様としているため、どの住宅も夏は涼しくて冬は暖かい快適な室内環境が実現可能です。
低エネルギーの高性能住宅で社会貢献も追求しながら、ユーザーにとってより豊かで充実した毎日が送れる暮らしを叶えてくれます。
クオリティホームでなら、ユーザーに適した省エネ住宅が実現できるでしょう。
まとめ
今回は、省エネ住宅の基準から種類について解説しました。
省エネ住宅とは、家庭で使うエネルギー消費量を抑えるための設備や、建築資材を導入した住宅のことです。
環境に優しいだけでなく、家計や健康にもやさしい住宅が実現できます。
省エネ住宅には、現在さまざまな補助金や減税制度が設けられているため、下記のような支援制度も踏まえて検討してみましょう。
- ZEH支援事業
- こどもみらい住宅支援事業
- 長期優良住宅化リフォーム推進事業
しかし、省エネ住宅の建設に不慣れな住宅会社へ依頼してしまっては、補助金など申請に手間取ってしまうこともあります。
そのため省エネ住宅を実現する際は、今回紹介した『クオリティホーム』のように省エネ住宅の実績が豊富な会社へ依頼するようにしましょう。
